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サービスメニューとご利用時間について

システムメンテナンス
インターネットバンキング・モバイルバンキングは、毎週月曜日3:00〜7:00、12月31日17:00〜1月4日8:00はご利用できません。
外貨定期預金取引については、上記時間帯のほか平日9:00〜為替相場公表時刻(米ドル10:30頃、米ドル以外11:30頃)までは休止いたします。また、システムメンテナンスのほか、為替相場動向等から当行所定の為替相場を当日に見直すことがあり、その場合は一時的に取引を停止する場合があります。
投資信託取引については、上記時間帯のほか、火〜土曜日の3:00〜5:00についてもシステムメンテナンスのため休止いたします。システムメンテナンスの終了時刻は状況により前後する場合があります。
テレフォンバンキングは、5月3日〜5月5日、12月31日〜1月3日、毎月第3日曜日はご利用できません。
その他のメンテナンスや休業の情報は随時ホームページでお知らせします。
サービスメニューとご利用時間
  インターネット
バンキング
モバイル
バンキング
テレフォンバンキング
オペレータ
によるお取引
自動音声
によるお取引
残高照会、
入出金明細照会
24時間 24時間 平日
9:00〜20:00
平日
8:00〜23:00
土日祝日
9:00〜19:00
振込 24時間
(平日15:00以降および土日祝日受付分は翌営業日扱い)
※最大7営業日先まで予約取引ができます。
24時間
(平日15:00以降および土日祝日受付分は翌営業日扱い)
※最大7営業日先まで予約取引ができます。
平日
9:00〜20:00
(14:30以降受付分は翌営業日扱い)
平日
8:00〜23:00
(14:30以降受付分は翌営業日扱い)
土日祝日
9:00〜19:00
(翌営業日扱い)
振替 24時間
(平日18:00以降および土日祝日受付分は翌営業日扱い)
※最大7営業日先まで予約取引ができます。
24時間
(平日18:00以降および土日祝日受付分は翌営業日扱い)
※最大7営業日先まで予約取引ができます。
平日
9:00〜20:00
(18:00以降受付分は翌営業日扱い)
平日
8:00〜23:00
(18:00以降受付分は翌営業日扱い)
土日祝日
9:00〜19:00
(翌営業日扱い)
pay-easy
税金・各種料金の払込
詳しくはこちら
平日
7:00〜23:00
土日祝日
8:00〜21:00
平日
7:00〜23:00
土日祝日
8:00〜21:00
Edyチャージ
詳しくはこちら
平日
7:00〜23:00
土日祝日
8:00〜21:00
定期預金取引
新規口座開設
24時間
(平日18:00以降および土日祝日受付分は翌営業日扱い)
※最大7営業日先まで予約取引ができます。(定期払出を除く)
平日
9:00〜20:00
(18:00以降受付分は翌営業日扱い)
外貨定期預金取引
詳しくはこちら
24時間
(平日14:00以降および土日祝日受付分は翌営業日扱い)
投資信託取引
詳しくはこちら
24時間
(平日14:00以降および土日祝日受付分は翌営業日扱い)
平日
9:00〜17:00
(13:30以降受付分は翌営業日扱い)
個人向け
国債取引
詳しくはこちら
24時間
(平日15:00以降および土日祝日受付分は翌営業日扱い)
ローン条件変更
詳しくはこちら
24時間
公共料金自動振替の
申込、住所変更届
24時間 平日
9:00〜20:00
ワンタイムパスワード
詳しくはこちら
24時間
取引結果照会 24時間 24時間
緊急利用停止 24時間 24時間 平日
9:00〜20:00
※ご利用カード喪失・再発行手続き
平日
8:00〜23:00
土日祝日
9:00〜19:00
暗証情報変更 24時間 24時間 平日
8:00〜23:00
土日祝日
9:00〜19:00
ポイントサービス照会、
登録口座照会、
依頼内容照会、
ATM利用限度額一時解除
平日
9:00〜20:00
平日
8:00〜23:00
土日祝日
9:00〜19:00
ATM利用限度額の 新規契約・変更、
各種ご案内、
ご利用カード喪失・再発行手続き
平日
9:00〜20:00
  • ※インターネットバンキング・モバイルバンキングは、毎週月曜日3:00〜7:00、12月31日17:00〜1月4日8:00はご利用できません。
  • ※投資信託取引については、上記時間帯のほか、火〜土曜日の3:00〜5:00についてもシステムメンテナンスのため休止いたします。システムメンテナンスの終了時刻は状況により前後する場合があります。
  • ※テレフォンバンキングは、5月3日〜5月5日、12月31日〜1月3日、毎月第3日曜日はご利用できません。
  • ※その他のメンテナンスや休業の情報は随時ホームページでお知らせします。

外貨定期預金についてのご留意事項

□外貨定期預金は、預金保険の対象ではありません。

□円でお預け入れ、払出しには、為替手数料(通常、米ドルの場合:1米ドルあたり片道1円(往復2円)、ユーロの場合:1ユーロあたり片道1.5円(往復3円)、豪ドルの場合:1豪ドルあたり片道2円(往復4円))を含んだ当行所定の為替相場が適用されます。

□外国為替相場(為替相場)は日々刻々と変動しています。外貨預金の円換算額は、為替相場により変動するため、円ベースでの利回りは外貨建ての表面金利とは一致しません。

□外貨定期預金には為替リスクがあります。為替相場の変動により払出し時の円貨額が預け入れ時の円貨額を下回る(円ベースで元本割れとなる)場合があります。

□お預け入れ時と払出し時で為替相場の変動がまったくない場合でも、TTSレートとTTBレートの差額(通常、1米ドルあたり2円、1ユーロあたり3円、1豪ドルあたり4円)のご負担が発生し、払出し時の円貨額がお預け入れ時の円貨額を下回る(円ベースで元本割れとなる)場合があります。

□外貨定期預金は外貨(米ドル、ユーロ、豪ドル)建ての、期間の定めのある預金です。原則として満期日前の払戻しはできません。

□一部お取り扱いしていない店舗もございます。

□外貨定期預金をお申込の際は、契約締結前交付書面を必ずご覧いただき、内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。

投資信託全般についてのご留意事項

□投資信託は預金商品ではなく、元本の保証はありません。

□投資信託の基準価額は、組入れ有価証券等の値動きにより変動するため、お受取金額が投資元本を割り込むリスクがあります。外貨建て資産に投資するものは、この他に通貨の価格変動により基準価額が変動するため、お受取金額が投資元本を割り込むリスクがあります。これらのリスクはお客さまご自身が負担することとなります。

□投資信託は預金保険の対象ではありません。当行が取り扱う投資信託は、投資者保護基金制度は適用されません。

□当行は投資信託の販売会社です。投資信託の設定・運用は運用会社が行います。

□投資信託をご購入の際は、最新の目論見書を必ずご覧いただき、内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。

□お客さまにご負担いただく手数料等の概要は、以下の通りとなります。(税込み)

【申込手数料(申込金額の最大3.15%)、信託報酬(信託財産の純資産額に対して最大年率2.1%)、信託財産留保額(換金約定日の基準価額の最大0.5%)およびその他の費用(運用状況等により変動し、予め料率、上限額を示すことができません)】がかかります。なお、費用の合計額は、お申込金額、保有期間、運用状況により変動するため、事前に表示することはできません。

□一部お取り扱いしていない店舗もございます。

個人向け国債全般についてのご留意事項
個人向け国債は預金ではなく、預金保険の対象ではありません。また、投資者保護基金の対象ではありません。
個人向け国債は、元本と利子の支払いを日本国政府が行うため、安全性の高い金融商品ですが、発行体である日本国の信用状況の悪化等により、元本や利子の支払いが滞ったり、支払不能が生じるリスクがあります。
個人向け国債を募集により購入する場合は、購入対価のみをお支払いいただくことになります。ただし、発行日から初回の利子支払期日までの期間が6ヶ月に満たない(発行日が発行月の15日より後になっている)場合は、その6ヶ月に満たない日数分の利子(初回利子調整額)のお支払いが必要です。
個人向け国債をご購入の際は、契約締結前交付書面を必ずご覧いただき、内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
個人向け国債を中途換金する際は、下記により算出される中途換金調整額が、売却される額面金額に経過利子を加えた金額より差し引かれます。 
・個人向け国債変動10年:直近2回分の各利子(税引前)相当額×0.8  
・個人向け国債固定 5年:直近4回分の各利子(税引前)相当額×0.8  

※平成24年4月16日以降、国が買取するものについては、直近2回分の各利子(税引前)相当額×0.8

・個人向け国債固定 3年:直近2回分の各利子(税引前)相当額×0.8
なお、初回利子調整額が発生する銘柄を中途換金する際、差し引かれる中途換金調整額の中に初回利子相当額が含まれるときは、上記の金額から初回利子調整額(税引前)相当額(計算の結果、1円未満となるときには1円)を差し引きます。
個人向け国債には中途換金制限期間(個人向け国債変動10年および個人向け国債固定3年は原則発行から1年間、個人向け国債固定5年は発行から2年間)が有り、本人の死亡若しくは災害救助法適用となった大規模自然災害による被害を受けた場合を除き、制限期間中の中途換金はできません。

※平成24年4月16日以降、国が買取するものについては、中途換金制限期間は全て発行から1年間に統一されます。

個人向け国債は、原則として個人のみ保有可能であり、個人以外への譲渡は認められていません。
一部お取り扱いしていない店舗があります。

商号等:株式会社西日本シティ銀行 登録金融機関 福岡財務支局長(登金)第6号/加入協会:日本証券業協会 一般社団法人金融先物取引業協会

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