投資信託の種類

投資信託は「株式」「債券」「不動産投資信託（リート）」などの資産に投資できる金融商品です。代表的な資産とされる「株式」「債券」「リート」の3資産を、「国内」と「海外」に分けると6種類。さらに、複数の資産を組み合わせる「バランス」を含めた7つが、投資信託の主な種類です。

代表的な資産の特徴

株式	一般企業が投資家から資金を調達するために発行するものです。 株式の主な特徴 企業の業績や景気が良かった場合、値上がり益が期待できます。 配当による収入や投資した企業の「株主優待」といった楽しみもあります。 預金・債券に比べ物価動向への反応が一般的に強く、インフレにも強い傾向があります。
債券	国や一般企業などが資金を調達するために発行するものです。 債券の主な特徴 定期的に利子が支払われるため、安定収入が期待できます。 債券には満期があり、あらかじめ何年後に額面金額を返すかが決められています。 債券の信用性は、発行体にお金を返す力があるかによって異なります。
リート	投資家から集めた資金でオフィスやマンションなどの不動産を購入し、運用する投資信託です。 不動産投資信託（リート）の主な特徴 配当金は賃料収入等に基づいており、安定した配当が期待できます。 好景気などで、不動産の価値や賃料収入が上昇すると、値上がり益が期待できます。 賃料は、物価の上昇にあわせて上昇する傾向があり、インフレに強い傾向があります。

• 上記はそれぞれの資産の特徴全てを説明しているものではありません。
• 債券・株式・リートにおける売買損益はお客さまに帰属します。
• 将来の市場等の値動きや投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。

海外の資産に投資すると、どうなる？

海外の資産に投資すると、為替が変動すれば資産の価値も変動することになります。

上記はイメージ図です。為替の手数料等のコストや税金および資産の価額変動等は考慮しておりません。

投資信託にかかる費用

投資信託を購入・換金する際や運用期間中には費用がかかります。

お客さまにご負担いただく手数料や費用には、申込手数料など直接ご負担いただくものと、信託報酬など間接的にご負担いただくものがあります。
詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）、目論見書補完書面等をしっかり確認しましょう。

費用の合計額は、お申込金額、保有期間、運用状況等により変動するため、事前に表示することはできません。

投資信託の税金

「普通分配金」「譲渡益」には、それぞれ税金がかかります。

所得税に対し復興特別所得税として2.1%が課税され、2039年12月31日まで20.315%（所得税15%、復興特別所得税0.315％、地方税5％）となっています。

特定口座

特定口座とは、投資商品を保有する際に用意されている口座のひとつです。
株式投資信託の売却を行った場合には、譲渡損益が発生し、譲渡益の場合には原則として確定申告が必要となります。特定口座であれば、この譲渡損益をお客さまに代わり当行が計算し、「年間取引報告書」を作成します。

一般口座との違いは？

お客さまが株式投資信託を売却された場合、特定口座と従来の投資信託の口座では、下の表のような取扱いとなります。

税務上の個別のご相談につきましては、
税理士にご確認をお願いします。

資産配分の見直し（リバランス）

資産価値は運用成果によって常に変化していくため、資産配分の定期的な診断とアフターケアが大切です。知らない間に予想とかけ離れたパフォーマンスになってしまうことがないように、定期的に見直しを行いましょう。

バランスファンドのメリット

バランスファンドには、「リバランス」を自動的に行うという大きなメリットがあります。
例えば、「国内債券25%」「海外債券25%」「国内株式25%」「海外株式25%」というバランスファンドが運用を続けるうちに下記のように変化した場合、多くなった株式の一部を売却して、少なくなった債券を買い足すことで、運用中に変わっていく資産配分を元に戻す作業（リバランス）をします。

ご自身でリバランスを行おうとした場合、資産配分のチェックや売買の手続きなど、手間がかかることが想定されます。

バランスファンドなら、手間いらずで
資産配分のメンテナンスを行えます。